＜10月30日の日本株＞
週末かつ月末である10月30日の日本株は、時間の経過と共に下げ幅を大きく広げる展開となり、日経平均株価の終値は前日比354円81銭安の22977円13銭と23000円割れで引けました。日経平均株価は明確に25日移動平均線を割り込みました。
ＴＯＰＩＸ、マザーズ指数も大幅安となりました。
値上がり銘柄539に対して値下がり銘柄3352とほぼ全面安の展開、年初来高値更新銘柄は13、年初来安値更新銘柄は45でした。
ＡＤＡ指数はマイナス5.7％となり、再びマイナス圏に突入しました。保有株の多くが25日移動平均線を割り込んだたため売却しました。ＡＤＡ指数の計算上はマイナスですが、まだ保有している株はある程度あります。ただし、かなり減少しています。空売りもありますので、ロング・ショート戦略を継続しつつ、ロング（買い）が日々少なくなっているという状況です。
＜年初来安値更新銘柄増加が意味するもの＞
個別銘柄をみると、私の保有株に高値更新はなく、全体的に調整局面に突入しているという状況です。上昇トレンドも非常に少なくなっています。
一方、年初来安値更新銘柄が着実に増加しています。例えば東京電力ホールディングス（9501）や三菱自動車工業（7211）などです。
年初来安値を更新するということは、コロナ・ショックで日経平均株価が16000円台まで急落したときの株価を下回るということです。日経平均株価が23000円と、底値から7000円も上にあるのに、すでにコロナ・ショックの水準を下回っているというのは相当弱いです。
世界中で再びコロナの蔓延が加速しており、コロナで業績悪化が見込まれる銘柄を中心に、再度売り込まれている感があります。
個人投資家の多くは、コロナ悪影響銘柄の反発、リバウンドを期待して、ずっとそれらの株を保有しているようですが、残念ながら逆に持てば持つほど株価が下がって苦しい状況にあります。
私が本ブログに限らず色々なところで言ってきていることですが、株価のトレンドに逆らってはいけないということが、よく身にしみて実感できるのではないかと思います。
要は、下降トレンドにある弱い銘柄はできるだけ早急に処分しないと、下落が進んで含み損が膨らみ、手も足も出なくなってしまうということです。
今年の日本株は、正しいやり方をしていれば大きなプラスになっていて全然おかしくありません。もし、マイナスが日々膨らんでしまっている、というのであれば、根本的に株式投資のやり方を見直す必要があります。そうでなければ、もしここから調整局面が深まればさらに大きなダメージを受けることになってしまいます。
勝ちたければ、大負けしたくなければ、下降トレンドの株を後生大事に抱え込まないことです。これができるだけで、劇的に投資成績が改善します。
なお、アメリカ大統領選挙の開票結果が日本時間の11月4日に判明しますが、これによる株価の反応は分かりませんので、私は動いた方向についていこうと思います。
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10万部超ベストセラーの『株を買うなら最低知っておきたい ファンダメンタルズ投資の教科書』（ダイヤモンド社）など著書10冊超。楽天証券「トウシル」でのコラム連載11年、570回超。日本経済新聞社、楽天証券、マネックス証券、日本取引所グループ、資産運用ＥＸＰＯなどセミナー講師多数。
