トルコリラ・ショックとは何だったのか?-2018年8月17日の日本株と今週の投資戦略

<8月17日の日本株>
週末8月17日の日本株は、終日強含みながらも上値を追う展開までには至らず、日経平均株価の終値は前日比78円34銭高の22270円38銭でした。
TOPIX、マザーズ指数も値上がりしました。

値上がり銘柄2521に対し値下がり銘柄1109と値上がり優勢、年初来高値更新銘柄は15、年初来安値更新銘柄は91でした。

ADA指数はマイナス22.8%となり、前日のマイナス20.9%から少し低下しました。25日移動平均線を割り込んだ保有株を売却したほか、新規の空売りも少量追加したことなどによるものです。

 

<トルコリラショックが来ようが来まいがやるべきこととは?>
個別銘柄をみると、MCJ(6670)など高値を更新する銘柄もありますが、ごくわずかです。多くの銘柄は、株価こそ反発したものの、下降トレンドのままの状態です。

多少の反発を見せたとしても、「底打ちか?」と慌てて買うのではなく、上昇トレンドに転じたことを確認したうえで買うべき相場です。反発しても下降トレンドにとどまっている間は、株価が頭打ちして再び売りなおされることが多いからです。

あくまでも、25日移動平均線を超えるまで株価が戻る力があるのを確認できた銘柄に絞って、新規買いや買い直しを行っていくべきです。

巷では、今回の株価下落の要因はトルコリラ・ショックであり、これが落ち着けば再び株価は上昇に転じる、などといったコメントも流れているようですが、これははっきり申し上げて全く的を得ていません。

現に、アメリカのNYダウは、トルコリラ・ショックが起きたにもかかわらず株価は上昇し、直近高値を超えているのです。

たまたま日本株の下落がトルコリラの急落と重なっただけであり、日本株が下げた原因は他にある可能性が否定できません。

ただし、私たち個人投資家は、なぜ日本株が下げているのかという正しい理由を知ることはできませんし、下がった理由などどうでもよいのです。

重要なのは、下がった理由ではなく下がったという「事実」であり、そしてそれを受けてどのように行動するかということなのです。

つまり私であれば、株価が下落した理由が何であろうが、数多くの評論家が「近いうちに株価は上昇に転じる」と無責任なことを言おうが、保有株の業績が絶好調であろうが、保有株の株価が25日移動平均線を割り込んだら売る、というルールにのっとって行動するだけです。

株価が下がった理由を考え、それを自分に都合の良いように解釈し、「値下がりしたけれど持ち続けていれば株価は戻るだろう」などとお気楽に考えていては絶対にダメです。

ひとたび本格的な下げ相場に突入すれば、景気が良かろうが、業績が絶好調だろうが、株価はどんどん下落を続けていきます。

でも、25日移動平均線を割り込んだら売却する、というルールをしっかり守っていれば、株価がいくら下落をしたとしても痛くもかゆくもありません。

いつ来るかは分かりませんが、将来必ず大きな下げ相場がきます。どんなときでも25日移動平均線を割り込んだら保有株を売却できるようにしておけば浅い傷で乗り切れますが、値下がりが続く株を頑張って持ち続けるような投資家は、多額の塩漬け株に苦しめられることになるでしょう。

25日移動平均線を割り込んでいる個別銘柄が圧倒的多数である現時点では、保有株はほとんどない、あるとしても上昇トレンドをキープしているものに限る、というのが私の考える正解です。

今はキャッシュポジションを高め、次のチャンスが来るまで無理をしないのが得策です。

 

 

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足立武志
1975年神奈川県生まれ。足立公認会計士・税理士事務所代表、株式会社マネーガーディアン代表取締役。株式投資・資産運用に精通した足立公認会計士・税理士として、個人投資家への有益な情報発信に努めている。

10万部超ベストセラーの『株を買うなら最低知っておきたい ファンダメンタルズ投資の教科書』(ダイヤモンド社)など著書10冊超。楽天証券「トウシル」でのコラム連載11年、570回超。日本経済新聞社、楽天証券、マネックス証券、日本取引所グループ、資産運用EXPOなどセミナー講師多数。

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