先週末は反発も週明けは大幅安でスタート見込みー2020年1月31日の日本株と今週の投資戦略

<1月31日の日本株>
週末かつ月末の1月31日の日本株は、朝方日経平均株価が400円超上昇するも、その後は伸び悩みとなりました。
日経平均株価の終値は前日比227円43銭高の23205円18銭でした。
TOPIX、マザーズ指数も上昇しました。

値上がり銘柄2645に対し値下がり銘柄1124と値上がり優勢、昨年来高値更新銘柄は36、昨年来安値更新銘柄は23でした。

ADA指数は8.1%となり、前日のマイナス2.6%から上昇し、再度プラス圏に復帰しました。強い銘柄はさっそく25日移動平均線を超えてきたのでそうした銘柄の買い直しを行いました。

 

<大きな失敗を避ける手法を選択する>
個別銘柄をみると、富士通(6702)など高値更新となる銘柄や、25日移動平均線を超えて推移する銘柄、一旦25日移動平均線を割り込んだものの再度超えてきた銘柄もありますが、その数は多くありません。

多くの銘柄は下降トレンドにあり、その中で31日は少し反発したに過ぎず、トレンドに変化ない状況です。

私自身、31日にある程度の銘柄を買い直しましたが、おそらく2月3日の下落でその多くは再度売却を余儀なくされると思います。でもそれでよいのです。

なぜ31日にある程度の銘柄を買ったか、それは31日以降株価が下げ止まって反発した場合、31日に買った銘柄は良いタイミングで買えることになるからです。

では31日にもっとたくさん買えばよいかというと、そういうわけにもいきません。2月3日以降再度反落して株価が大きく下落する可能性もあるからです。

私が31日に買ったのは、投資可能資産のうち10%ほどです。現在は下降トレンドの銘柄が多いですし、日経平均株価も25日移動平均線を割り込んでいますから、さらなる下落に警戒しないといけません。でもここから反発する可能性もあるため、上昇トレンドの強い銘柄のみを買ったわけです。

もし31日以降も株価が上昇するなら、上昇トレンド銘柄がさらに増加するでしょうから、そうした銘柄を順次買っていくことになります。

仮に1月最終週からの株価下落で保有株を売らなければ、現時点でかなりのダメージを被っているでしょう。今から慌てて売っても遅すぎます。
また、31日の反発をみて慌てて大量に株を買った人は、2月3日以降に株価が大きく下落したら大きなマイナスを被ってしまいます。

でも、私は31日には投資可能資金の10%だけ買っているのです。もしここから反発した場合は31日に買った株が上昇しますし、反発につれて買い増しをしていきますから問題ありません。
またここから大きく下落する場合は、保有株を売却することになりますが、投資可能資金の10%程度しか買っていませんから、売却したとしても損失は小さく抑えることができるのです。

全般は下降トレンドにありますから買いポジションはそれほど膨らませない、かといっていつ反発に転じてもおかしくないので上昇トレンドの銘柄はある程度保有しておく・・・これにより、株価が上に行ってもそれなりの利益が見込めますし、株価が下に行っても小さな損失で乗り切ることができます。

大きな失敗は、株価が大きく下がるときに生じます。ですから、今のような相場全般が下降トレンドにあるときは、反発を想定して多少のポジションは持つものの、基本は売り目線でいることが自分の資産を株価下落から守ることにつながります。

おそらく、2月3日は朝から大幅安で始まるでしょうから、安く買えると喜んで買う個人投資家も多いでしょうが、私は買うとしても上昇トレンドを維持している銘柄のみです。基本は手を出しません。株価下落時に買い向かわないことが、どんなに株価が下落したとしても生き残るための秘訣だからです。

 

================

【無料メール講座:「上位10%の負けない株式投資」】

~上位10%の投資家だけが知っている

教科書に載っていない負けない投資術~

株式投資でなかなか成果が出せずに悩んでいる方・必見!

株式投資で負けないために必要な知識・情報・テクニック・ノウハウをお伝えします。

イベント、セミナー、勉強会等の情報も優先的に発信します。

↓ぜひコチラから登録してください。↓

http://makenaikabushiki.com/lp_mail/

足立武志
1975年神奈川県生まれ。足立公認会計士・税理士事務所代表、株式会社マネーガーディアン代表取締役。株式投資・資産運用に精通した足立公認会計士・税理士として、個人投資家への有益な情報発信に努めている。

10万部超ベストセラーの『株を買うなら最低知っておきたい ファンダメンタルズ投資の教科書』(ダイヤモンド社)など著書10冊超。楽天証券「トウシル」でのコラム連載11年、570回超。日本経済新聞社、楽天証券、マネックス証券、日本取引所グループ、資産運用EXPOなどセミナー講師多数。

関連記事