＜7月27日の日本株＞
週末7月27日の日本株は、引けにかけて上げ幅を広げ、日経平均株価の終値は前日比125円88銭高の22712円75銭でした。
TOPIX、マザーズ指数も上昇しました。
値上がり銘柄2225に対し値下がり銘柄1425と値上がり優勢、年初来高値更新銘柄は58、年初来安値更新銘柄は11でした。
ADA指数は70.9％となり、前日の70.4％からほぼ横ばいでした。上昇トレンド銘柄を買う一方、すでに保有している銘柄の一部を売却し、ADA指数がこれ以上大きく上昇しないよう調整しています。
＜事前に予測するのではなく動いてから対処する＞
個別銘柄をみると、エラン（6099）、MonotaRO（3064）、福島工業（6420）、シノケングループ（8909）、アイネット（9600）など高値更新銘柄も結構な数が出ています。
また、日増しに上昇トレンド銘柄が増加していて、私自身もウォッチ銘柄の多くが上昇トレンドになっており、どの銘柄に投資すべきか困るような状態になってきました。
この状態になるということは、相場全般が上昇局面にあることを意味しています。
さて、日銀金融政策決定会合が7月30日、31日の日程で行われます。各種報道にて、政策の微修正があるのではないかと噂されています。
これを踏まえ、専門家が株価の動きを予想していたりしますが、それは意味がないことだと私は思ています。
なぜなら、予想が外れた場合、大きなダメージを受ける可能性があるからです。
結局金融政策決定会合がどのような結果になるかはふたを開けてみないと分からないわけですし、その結果によりマーケットがどのような反応になるかも分かりません。
したがって、現実的な対応としては、会合の結果を受け、マーケットがどう動くかを確認したうえで、必要な対応をするという形になります。
具体的には、会合後保有株の上昇トレンドが続くならそのまま保有継続、下降トレンドに転じるなら売却する、たったこれだけです。
あまり余計なことを考えても、分からないものは分かりません。下手に決め打ちして裏目に出るより、マーケットが動いた方向についていく方がはるかに失敗を避けることができます。
もし、どうしても心配なら、ポジション調整してキャッシュの比率を高めておけば良いと思います。
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10万部超ベストセラーの『株を買うなら最低知っておきたい ファンダメンタルズ投資の教科書』（ダイヤモンド社）など著書10冊超。楽天証券「トウシル」でのコラム連載11年、570回超。日本経済新聞社、楽天証券、マネックス証券、日本取引所グループ、資産運用ＥＸＰＯなどセミナー講師多数。
